はじめに
 
SAPコンサルタントの方が転職成功するためのアドバイスとして、自己分析編、企業研究編、職務経歴作成編、面接突破編とお届けしてきました。
そして今回は、転職活動の締めくくりとも言える「内定」にフォーカスし、内定を得ることができてから気をつけるべきことをお伝えしたいと思います。
 
よく内定を得ることが転職活動のゴールだと思われがちですが、転職活動の本当のゴールは、転職先企業の入社日を迎えることです。
 
内定を得てから次の会社に入社するまでには、意外と多くのやるべきことがあり、そのやり方を間違えてしまうと、最悪なケースとしては、次の会社へ入社することができなくなってしまうリスクもあるので注意しなければなりません。
 
では、内定を獲得できてから、何に気をつけるべきなのかについてお伝えしていきいたいと思います。
 
内定通知書が出てからの給与交渉は難しい
 
内定を得た時の注意点をお伝えする前に、内定が出るタイミングで気をつけておきたいポイントをお伝えしたいと思います。
 
転職活動においては、やりがいある仕事に就くことだけでなく、最低でも年収を現職同等を維持し、できることであれば年収アップを見込みたいと考えている方が少なくないと思います。
 
年収交渉は転職活動において大切なことなのですが、年収が交渉できるタイミングはいつでしょうか。それは、「内定通知書が出る前まで」です。
 
多くの企業では、内定通知書を作成する際に、社内で「この人には、これぐらいの年収を提示する」という稟議を通しており、役員や事業責任者の了承を得た上で年収提示をしています。
 
逆を返せば、稟議が通った後の内定通知書の内容を変えることは相当難しくなってしまい、内定通知書の内容に記載された年収に不満があったとしても、それ以上の交渉は厳しいでしょう。
 
仮に皆さんが、年収をどれだけ積んででも喉から手が出るほど欲しい人材であると評価されたのであれば再検討の余地はありますが、基本的には内定通知後に年収交渉をしてしまうと、面倒臭い人だなと思われてしまうリスクもあり、あまりおすすめはしません。
 
では、いつ年収交渉をするのかというと、多くの場合は面接の中で希望年収を聞かれているはずなので、そこで自分の意志をしっかりと示しておくことが重要です。
 
中には内定を得やすくしようと思って、敢えて希望よりも低めの年収を言ったり、「御社の規定に従います」と伝える方もいますが、これは避けるべきです。
なぜならば、内定通知書に記載された年収が希望より低かったとしても、「あなたが面接でこれでも良い(こちらに任せる)と言いましたよね」となってしまうからです。
 
従って、内定が出たら年収交渉しようでは遅いので、面接の中で、いくら貰えれば承諾する可能性があり、いくらを下回ったら承諾しないのかを明確に伝えておきましょう。
 
退職交渉で起こりがちなトラブルとは？
 
内定承諾をした後にやるべき大きなこと、それは「退職交渉」です。
冒頭にもお伝えしたように、転職活動は内定を得たらゴールではありません。転職先と決めた入社日に向けて退職交渉を行い、晴れて入社日を迎えてようやく転職活動は終わります。
 
そして、この退職交渉こそが最後の関門とも言え、意外と多くの方がトラブルに巻き込まれてしまい、最悪のケースでは内定先に入社できなかったということも実際にあります。
 
では、退職交渉で起こりがちなトラブルとは、どのようなものがあるのでしょうか。
ここでは、多くの人に関係してくるものをピックアップしてお伝えしたいと思います。
 
Case１：上司が退職届を受理せず、退職交渉が全く進まない
 
上司に退職の意志を伝えた場合、引き留めに合うくらいなら想定の範囲内ではありますが、中には退職することを認めない上司もいます。
 
本当に本人のキャリアのことを考えて止めてくれる上司もいますが、一方で案件が回らなくなるから、自分の評価に影響してしまうからという理由で退職を認めないことがあります。
 
実際にあったケースでは、「考え直してこい！」と言われ続け、1ヶ月、2ヶ月とそのままの状態が続いてしまい、心が折れてしまって転職することを諦め、現職へ残留することを決めた方がいました。
 
上司が退職することを認めないと、その上の人や人事部などにも退職の意志が伝わらず、いつまで経っても退職の手続きが進みません。
 
そうしているうちに、次の会社の入社日も迫ってきてしまい、このままじゃ次の会社へ入社できないと諦めてしまう方が結構います。
 
しかし、せっかく苦労して得た内定を逃すのはもったいないですし、それで現職に残留したとしても、現職に対する不満が解消されるわけではないので、良いことはありません。
 
こうなってしまった時の対策としては、エビデンスを残すことです。
やや強引になってしまいますが、退職の意思を伝えたエビデンスがあれば、希望通りの退職日に会社を辞めることができます。
 
なので、退職交渉を始める際は、口頭で終わらせるのではなく、メールなど形に残るもので伝えるのが良いでしょう。
 
Case２：後任が見つかるまでは退職することができないと言われる
 
これもCase１と同様に非常に多いトラブルです。
 
当然のことながら、誰かが会社を辞めることになれば、その仕事を引き継ぐ人が必要となり、社内に適切な人材がいないのであれば、外部から新たに採用しなければなりません。
 
そこで良く言われてしまうのが、「後任が見つかるまでは退職させられない」ということです。中には、「自分で後任を探してこい」なんて言われてしまうこともあります。
 
すぐに後任が見つかれば良いのですが、採用に難航してしまうと、いつまで経っても退職することができず、結果的に新しい会社へ入社することを断念せざるを得ないですよね。
 
しかし、この点に関しては、皆さんが心配する必要は全くなく、後任が見つからなかったとしても退職を進めて問題ありません。
 
少しドライに感じてしまうかもしれませんが、会社経営において、その人がいなくなったら業務が回らないという状況は良くないと言えるので、後任探しに難航してしまうのは、皆さんの責任ではなく、会社の責任です。
 
もちろん、後任探しにはある程度協力すべきだと思いますが、それによって退職ができないというのは全く別の問題であるため、新しい会社と決めた入社日に向けて粛々と準備を進めていきましょう。
 
Case３：引き継ぎ期間の見通しが甘く、入社日が後ろにズレてしまう
 
これはCase２の場合と似ていますが、転職活動する際には、退職交渉と引き継ぎは1ヶ月ぐらいで終わるだろうと見通しを立てて、「内定後1ヶ月後には入社できます」などと伝えることがありますが、実際に退職交渉を始めてみると、引き継ぎ事項が多く、その上後任がいないという状況になってしまい、1ヶ月ではとても退職ができないということがあります。
 
Case２では、後任探しは会社の責任と伝えましたが、強引にでも辞めるべきだと言っているのではありません。あくまでも、これぐらいの期間があれば後任探しを含めた引き継ぎができるだろうと見通しを立て、それでも期間内に後任探しができなかったらやむを得ないということです。
 
入社日を後ろ倒しにする交渉自体は可能ですが、その場合はなるべく早めに伝えるべきです。
 
転職先でも受け入れ準備をしていたり、皆さんが入社することを見越して新たなチーム編成をしていたりするので、入社近くになって入社日を後ろ倒しにしたいと伝えるのは、かなりの迷惑行為になってしまいます。
 
特に、管理職やリーダー職のように簡単に後任が見つからないポジションにいるのであれば、どれぐらいで後任が見つかりそうなのかを逆算して、転職先の企業に伝えておきましょう。
 
ただし、長くても内定後から3ヶ月以内に入社するようにしましょう。
内定から入社までの期間があまりにも長すぎてしまうと、企業としては即戦力が欲しいわけですから、「そんなに先の入社になるなら、他の人を採用すべきだった」となってしまい、面接での評価が高かったとしても、お見送りになってしまうリスクがあるので注意しましょう。
 
Case４：家族から承諾を得ることができずに転職を断念
 
これは、結婚されている方に良くあるトラブルです。
家族に相談をせずに転職活動を進めている方をよく見かけますが、一緒に暮らす家族としては、仕事が変わるというのは大きな不安要素になってしまいます。
 
そして、転職することが内定後の事後報告となってしまい、家族から受け入れてもらえないケースが非常に多いです。
 
特に、以下のようなケースで家族からNGが出ることがあります。
 
・残業が増える
・引っ越しを伴う
・福利厚生が今よりも少ない(家賃補助、家族手当など)
・年収が今よりも下がる
・有名大手企業から無名ベンチャー企業へ行く
 
家族の反対を押し切って転職するのも１つですが、家庭円満のためには避けたいですよね。
 
したがって、家族に対して事後報告にならないよう、転職活動を始めるタイミングでしっかりと相談をして、どのような条件であれば転職を承諾してもらえるのかを話し合っておくことが大切です。
 
円満退職するためにやるべき３つのこと
 
先ほど紹介したトラブルは誰にでも起こり得ることなので、こうならないようにしっかりと退職交渉を進めていくことが重要です。
 
その上で、円満退職するために、是非ともやって欲しいことは次の３つです。
 
①上司に退職相談するのではなく、決定事項として伝える
退職交渉を始める際に、まず退職の意志を上司に伝えなければなりませんが、「転職しようと考えています」や、「転職しようと考えています」など曖昧なことを言ってしまうと、まだ交渉の余地があると思われてしまい、なかなか退職交渉を進めてくれないことがあります。
 
したがって、退職の意志を伝える際には、相談するのではなく、「退職することに決めました」と決定事項として伝えることが重要です。
 
②転職先企業の名前を言わないようにする
上司からすると、どこの企業へ行くのかは気になるところですが、転職先の企業名は言わないようにしましょう。
 
上司としては、できる限り引き留めたいわけですから、転職先の企業名を知ることができたら、その企業の有る事無い事言ってくるケースがあります。
 
実際にあった話では、「お前が行く企業は経営が結構ヤバいらしいぞ」や、「あそこはかなり退職者出ているからやめたほうがいいんじゃないか」など、エビデンスなしにネガティブな情報をインプットされた方がいました。
 
また、思っている以上に世界は狭く、転職先の企業に上司の知り合いがいることもあり、皆さんのネガティブな情報を吹き込まれてしまうなんてこともあるかもしれません。
 
したがって、上司に転職先の企業名を聞かれたとしても、「同じような業界の会社です」などと伝え、具体的な名前を言わないようにしましょう。
 
③最後には感謝を伝える
色々と不満はあっての転職になってしまいますが、内定を得ることができたのは、今の会社で成果を出してこられたからとも言えますよね。人にはよると思いますが、今の会社へ入社しなければ、転職活動の成功はなかったと言っても過言ではないかもしれません。
 
したがって、今の会社で成長できたことや、経験してきたことに対しては、しっかりと感謝の気持ちを伝えましょう。
 
そうすることで、上司の方も転職先での活躍を応援してくれるようになり、気持ちよく退職することができるようになるはずです。